3月7日(月)のニューヨーク株式市場は、エネルギー価格高騰を受けてインフレが加速し、景気に悪影響を及ぼすことへの警戒感が高まり、ダウ平均株価の終値は今年最大の800ドル近い値下がりとなりました。
終値は、前週末と比べて797ドル42セント安い、3万2817ドル38セントと、終値で今年最大の値下がり幅となりました。
アメリカが同盟国と協調してロシアからの原油の輸入禁止を検討していることが明らかになったことで、国際的な原油の先物価格が一時、急激に上昇するなど、エネルギー価格の高騰が続いています。
このため株式市場では、アメリカの記録的なインフレがさらに加速し、景気に悪影響を及ぼすことへの警戒感が高まって売り注文につながりました。
また、IT関連銘柄の多いナスダックの株価指数も、3.6%の大幅な下落となりました。
市場関係者は「エネルギー価格の高騰に歯止めがかからないかぎりインフレは収まらないとの懸念が一段と強まっていて、投資家がリスクを避ける姿勢を強める展開となった。市場ではアメリカなどがロシアからの原油の輸入を禁止するかどうかなど、エネルギー価格に関わる材料に関心が集まっている」と話しているそうです。
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